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2016.05.01 Sunday
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    腰痛治療の新常識

    2016.05.01 Sunday
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      【腰痛治療の新常識

      急性あるいは亜急性腰痛に対する脊椎マニピュレーションは、他の治療法に比べて短期間で疼痛および活動障害の改善、ならびに患者の満足度という点でより高い効果が得られる(★★★)。http://amzn.to/Hk8veA

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      腰痛治療の新常識

      2016.03.22 Tuesday
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        【腰痛治療の新常識

        腰痛は通常加齢に伴って増加することはなく、50〜60歳以降はわずかに頻度が低下する。しかし慢性腰痛を有する高齢者は症状がより持続的になり、活動制限が多くなることがある(★★)。http://amzn.to/Hk8veA

        歳だから腰が痛くなるというのはまったくの迷信です。まずその時代遅れの考え方・先入観を頭の中から消去しなければなりません。さもなければノーシーボ(負の自己暗示)で腰痛発症率が上昇し、歳だから仕方がないと活動量が低下して慢性化する危険性があります。

         

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        【腰痛は怖くない!】

        2016.01.25 Monday
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        【腰痛は怖くない!】

        この5つの動画を10日間連続して観ただけで、慢性腰痛患者(発症後3ヶ月以上)の約4割(38%)が改善しました。

         
        7月12日(日曜日)放送予定NHKスペシャル腰痛・治療革命の告知ページです
        nhk.or.jp|作成: 日本放送協会
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        急性虫垂炎(盲腸炎)に手術は不要?

        2016.01.23 Saturday
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          急性虫垂炎盲腸炎)は、抗生物質を使って「散らす」か、手術で切除するかの2つの治療があります。合併症のない小児の虫垂炎に対して、手術をする方がいいか、しない方がいいかについて調査が行われました。
           

          ◆7歳〜17歳の小児の急性虫垂炎

          調査は、病院を訪れた7歳〜17歳の小児に対して行われました。患者とその家族には、手術をしない治療か虫垂を切除する手術を受けるかを選んでもらいました。

          ◆102人の小児の結果

          102人のうち、65人の患者が虫垂切除を選択し、37人が手術を行わない治療を選びました。

          手術を行わない治療の成功率は、30日時点で89.2%(37人中33人、95%信頼区間74.6%-97.0%)、1年時点で75.7%(37人中28人、95%信頼区間58.9%-88.2%)だった。

          1年後、手術を行わない治療を受けた小児は、手術を受けた小児に比べ動けない日数がより少なく(中央値[IQR]、8[5〜8]対21[15〜25]日、P<.001)、虫垂炎関連の治療コストが低くなった(中央値[IQR]、$4219[$2514〜$7795]対$5029[$4596〜$5482];P=.01)。

          その結果、手術を受けなかった患者37人のうち28人は、1年後まで再発などによる手術を必要とすることなく治療できました。治療後1年間で動けない日数は手術をしないほうが少なく、治療のコストは手術をしないほうが少なくなりました。

          研究班は、「家族が選択する場合、合併症のない小児の急性虫垂炎には、手術を行わない治療が有効」と結論しています。

          1年後までを考えても、手術なしで治療して効果が得られる場合が多いという結果でした。

          手術をしなくても本当に治るのか心配になる人がいるかもしれませんが、こうした情報も参考に医師とよく相談して、納得したうえで治療を受けるのが良いと思われます。

           

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          ICU入院で高齢者の骨量が減少

          2015.12.29 Tuesday
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            ICU入院で高齢者の骨量が減少

            集中治療室(ICU)への入院が、高齢者の骨量の減少につながる可能性がある――こんな研究結果が、「American Journal of Respiratory and Critical Care Medicine」オンライン版に11月11日掲載された。オーストラリア、ジーロング大学病院ICU責任者のNeil Orford氏らの研究。

            今回の研究は、ICUで人工呼吸器を24時間以上使用した高齢者66人を対象とした。ICU入院から1年後、対象者では下部脊椎の骨密度が1.6%、大腿骨の骨密度が1.2%、予測値よりも低かった。この骨量減少は骨折リスクを高める可能性があるという。

            重症疾患では、骨の再吸収が促進される可能性がある。骨の再吸収は、骨が破壊される際に起こるプロセスであり、カルシウムなどのミネラルが血中に放出される。本研究では、ICU入院から1年が経過した患者の骨吸収は正常に回復していたが、それにもかかわらず骨密度は低いままであることが示された。

            同氏らによると、この骨量減少の影響は、患者のそれまでの骨の健康に左右される。特に、閉経後の女性に大きな影響を及ぼす可能性があるという。

            Orford氏は、「今回の研究は、入院中および退院後の回復期の重症患者において、骨吸収を抑制する治療法が骨量減少の予防に有効かどうかを調べる必要があることを示している」と述べている。また、ICUの患者だけでなく、他の入院患者にも同様の骨量減少がみられる可能性があるとしている。(HealthDay News 2015年12月11日)

             

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            腰痛治療の新常識

            2015.12.28 Monday
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              【腰痛治療の新常識】

              オーストラリアの疫学研究によると、腰痛発症率は30代が最も高く、全体の有病率は60〜65歳まで増加するがその後徐々に減少する。危険因子として低学歴・ストレス・不安・抑うつ・仕事への不満、職場の社会的支援が乏しいなど。http://1.usa.gov/HmNaQO

              腰痛は老化現象という時代遅れの考え方はもう捨てましょう。世界最先端の研究は生物・心理・社会的疼痛症候群として捉えるべきだと強調しています。ですから治療のターゲットを変えなければならないのです。

               

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              腰痛治療の新常識

              2015.12.25 Friday
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                【腰痛治療の新常識】

                慢性の非特異的腰痛に対する心理社会的介入の有効性に関する体系的レビューによると、従来の標準的な治療よりも、積極的なリハビリテーション(認知行動療法に基づく運動療法)の方が活動制限と疼痛の改善に効果的であることが判明。 http://1.usa.gov/In9glE

                これまで当たり前のように行われてきた腰痛治療に効果がないことは多くの研究によって証明されています。そろそろ有効で安全な治療を始めましょう。このままだと腰痛患者は増えることがあってもけっして減ることはありません。



                 
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                腰痛治療の新常識

                2015.12.23 Wednesday
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                  【腰痛治療の新常識】

                  1985年〜1997年に発表された座業と腰痛に関する論文の体系的レビューによると、座業が腰痛のリスクファクターであるというエビデンスは見出せなかった。座りっぱなしの仕事が腰痛と関連するという世論の裏付けは存在しない。http://1.usa.gov/shb6dx

                  思い込みとは恐ろしいものですね。座りっぱなしの仕事だから腰痛になりやすいと誰もが信じていたはずです。ところが、厳密に調べてみるとそのような証拠は存在しなかったというのです。



                   
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                  腰痛治療の新常識

                  2015.12.21 Monday
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                    【腰痛治療の新常識】

                    メディアはもっともらしい腰痛予防法を伝えているが、腰痛の原因が解明されなければ有効な予防法を確定することはできない。現時点で大きな障害となっているのは、一般的な非特異的腰痛と特異的腰痛に関する診断基準がないことである。http://1.usa.gov/vsh9up

                    たとえば椎間板ヘルニアと診断されてもそれが本当に痛みの原因かどうか、現時点では明確にできないということです。腰痛の原因として色々なレッテル(病名/診断名)が貼られていますけど、実際のところはほとんどわかっていないのです。



                     
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                    腰痛治療の新常識

                    2015.12.13 Sunday
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                      【腰痛治療の新常識】

                      自動車事故後に慢性疼痛を訴える335名を対象にした多施設共同研究によると、患者の48%が腰痛の既往歴を、42%が頚部痛の既往歴を、76%が共存症の既往歴を申告しなかったことから、事故直後の病歴聴取の妥当性は低いと判明。http://1.usa.gov/uq3kw9

                      交通事故を契機に慢性疼痛が発症することがありますが、実はその背景に心理・社会・経済的リスクファクターが潜んでいます。これを見逃すと難治性の慢性疼痛へ移行してしまいます。十分に気を付けなければなりません。


                       

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